動画制作未経験者必見!動画制作における著作権とは~東京・大阪で動画制作の講座を受けるなら~

皆さんは「著作権」について、どこまでご存知でしょうか?動画制作において、著作権の問題は切っても切り離せません。場合によっては、手痛いペナルティを課せられることもあります。そこで今回は、東京・大阪で動画制作の養成スクールを開講しているMOOCRESが、動画制作をする上で重要な著作権について解説します。動画制作未経験者の方は必見です。

著作権とは?

著作権とは?

「著作権」とは、「知的財産権」の一種であり、著作物を対象とした権利のことです。著作権は、著作物に対する財産的利益を保護する「著作権」と、著作物に対する人格的利益を保護する「著作者人格権」に分類されます。

著作権は申告制・登録制ではなく、著作物が完成した時点で自然発生するものであると考えられています。つまり特許権や商標権のように、登録されていなければ自由に使えるというものではなく、著作物の使用には権利者である著作者の許諾を得なければならないのです。

どのようなものが著作物にあたるの?

どのようなものが著作物にあたるの?

著作権の対象となる「著作物」は、著作権法によると「思想または感情を創作的に表現したもの、文芸や学術、美術または音楽の範囲に属するもの」とされています。つまり言い換えると、「表現したもの」ではない事実や事件、データ、工業製品や模倣品などは著作権の対象となる著作物ではないということになります。

例えば、動画を撮影するにあたって「美術館」が映り込んでいるとしましょう。美術館の建物自体には基本的に著作権は生じませんが、内部に展示されている美術作品がガラス越しに映り込んでいる場合、その美術品には著作権が生じているので問題が発生します。この場合、美術品の著作権者に許可を得なければ、動画を使用することによって著作権を侵害することになってしまうのです。

逆に、動画に映り込んで著作権が問題にならないケースは、公園の林などです。植物に著作権が生じるのは、一部の創作的アートとして植物を使用している場合などで、自然に存在するもの、花壇などの場合も基本的に著作権は生じないとされています。

ルールを守った動画制作を!

映像の他にも、「音楽」にも著作権は生じます。動画制作では、様々な場面において著作権の問題と直面することになりますので、これを侵害しないように注意しなければなりません。特に、動画制作を事業とする場合には注意が必要です。

動画制作代行などで依頼された場合、著作権に抵触する動画が公開されて問題化すれば、信用問題に関わります。もちろん、個人で動画投稿サイトやSNSなどにアップロードする目的であっても同じことが言えます。著作権を侵害すると、損害賠償請求や不当利益の返還など、民事上の請求をされるケースもあります。

また、刑事上の罰則が適用される可能性もあり、10年以下の懲役または1000万円以下の罰金という、重い刑事罰が適用されてしまう可能性も考えなければならないのです。このように言うと、動画制作がいかにリスクと隣り合わせであるのかと考える人も少なくないと思います。しかし、著作権のルールに従って動画制作を行えば何の問題も生じません。

撮影時には映り込むものに注意し、音楽は著作権フリーの素材を使う、または自分で準備するなどの配慮を行えば、著作権を侵害する動画は生まれません。重要なことは、著作権のルールを理解し、それに則った動画制作を日ごろから心がけることです。

著作権など、動画制作における基本知識は、本やインターネットでも身につけることができます。しかし、技術を学ぶには実践しなければ難しいものです。動画制作未経験で、これからスキルや知識を学びたい人は、東京・大阪にある超実践型の学校・ムークリまでご相談ください。

東京・大阪にあるMOOCRESは、少人数制の動画制作講座を行っています。過去に講師が企業向けに制作した案件をベースにした授業を行い、実際のクライアントの要望や目的を反映した超実践型の動画クリエイターを育て上げます。

PR動画からアニメーションまで幅広いジャンルの動画制作を指導しますので、動画制作未経験で興味がある方はMOOCRESへお問い合わせください。

動画制作未経験の方は東京・大阪のMOOCRESでレッスンを

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